2019
Editor's pickとしてハイライトされている。
14（2020年9月9日）• （COI表示）なお，筆者はこの文書による経済的利益は一切得ておらず，政府機関とも企業とも利害関係はありません。
どうしたらこの八方塞がりな事態を打開できるだろうか。 2という推定なら半分より少し多くの感染を防げばRを1未満にでき，もし症状が出る前に感染力があるのが本当ならそれは困難だけれども，その証拠はあまりなくて，仮に感染の20％が発症前の患者から起こっているとしても，80％の症状がある人を素早く隔離すればRを1未満にするのは可能だろうから，早期発見と隔離を効果的にやればパンデミックは防げるだろう，という意見が出ている。
89％）と推定されている。 （2020年2月6日 - ） 某新聞の1面に，この2日ほど取材協力していた記事が出たが，ぼくからの情報は3行しか使われず（名前も出てなかったし，別にいいのだが），臨床の専門家の情報の方が大きく使われていた。
（2020年5月15日）• メールで説明したのだが，従来のCFRであるcCFR，病院に行くほどではなくても症状があって感染力もある人を分母としたsCFR（これは2009年のパンデミックインフルエンザの場合に大きな意味をもっていた），無症状でも感染力があるということからすべての感染者を分母として今回定義したIFRの違いは，結局，記者の方に理解していただけなかったようで残念。 これは，逆に言えば，5％未満の稀な例外だったら判断が間違っていても諦めましょうという合意とも言える。 British Medical Journal BMJ :• 公衆衛生における社会防衛のための規制行政的活動は，個人の基本的人権の制限を含む場合も多いので，民間には許されず，都道府県知事など公権力によってしか実施されないし，その発動は法律で厳しく管理されている。
9Summaryを見る限り，これまで何度も書いてきたのと同じ結論で，多くの国で全国休校が導入されたが，中国や香港のように他の社会的隔離政策と組み合わせて伝播抑制に成功した国でも，休校がどれくらいそれに寄与したかデータがないし，中国，香港，シンガポールのSARSアウトブレイク時のデータでは休校は流行抑制に寄与していなかったし，最近のモデル研究（インペリグループ第9報のこと）でも休校だけでは2-4％しか死亡が減らず，他の社会的隔離政策よりずっと効果が小さく，もしするなら他の社会的隔離政策と組み合わせて実施することを政策決定者は考慮すべきだという論調。
そういう国は少しはあるかもしれないが，すべての国で可能とは�. Tang B et al. （2020年2月17日掲載）。 不顕性感染者からの感染を考えないとこういう値になるということだろう。 英語だがわかりやすい発表だったと評判。
詳しくは10年前に作った講義資料をご覧いただきたいが，変異してヒト＝ヒト感染を起こす可能性に対する警戒を怠ってはいけないが，鶏でのアウトブレイクだけならば，鳥類との濃厚接触を避ければ，まず安全である。 内閣官房:• この両方の条件を満たす可能性はあまり高くないと思います。
これが正しいなら，大阪の女性や中国の14％という再発例は，腸や血液に残っていたウイルスが再燃したものと考えられる。 とくに学校閉鎖の影響が大きく出るモデルになっているのだが，それでも学校閉鎖単独では死亡数抑制効果がほとんどないことを示しているので，COVID-19の伝播様式を考えたら全国一斉休校がどれほど馬鹿げた愚策なのかわかるだろう。
13無料公開ですので，このページだけではとっつきにくいという方は併せてお読みください。
